私の勉強している年のテキストでは確認申請の変更点が反映されていないことや、諸々の改正があるということからタイトル通り
『二級建築士で令和8年度の試験に影響する変更点はありますか』
とchatGTPに聞いてみたら
結論だけストレートに。令和8年度（2026年度）の**二級建築士試験（学科・設計製図）**に影響する変更点は、法改正内容の適用範囲と範囲拡大がある、という点です。実務的な話ではなく、試験ルールとして認識しておくべき影響を整理します。
まず、試験で適用される法令の基準日についてです。
令和7年度試験では「令和7年1月1日現在施行法令」が原則でしたが、一部の重要改正（脱炭素・省エネ系）は令和7年4月1日施行分まで適用していました。これは試験対策としても出題されるためです。
令和8年度試験でも同じ考え方が原則になる可能性が高く、法令集は令和8年度版を使い、改正点をきちんと押さえる必要があります。
次に、主な法改正のポイント（実務にも影響あり）で、試験にも出そうなものを示します：
脱炭素・省エネ義務化関連（建築物省エネルギー法および建築基準法の省エネ関連規定） 令和7年4月の省エネ基準適合義務化が本格化し、新築・増改築時には省エネ基準適合を確認申請等で示す規定は、試験でも対象になります。令和8年度の試験でも省エネ基準関連の条文が基準になる可能性が高いです。 省エネ基準の引き上げ 令和8年4月から、省エネ基準（一次エネルギー消費量基準：BEI）のレベルが引き上げられる方向。ただしこれは具体的な設計要件であり、条文の枠としては試験対象になるが、詳細な数値計算まで問われるかは出題方針次第です。 建築基準法一般条文の改正（2025年4月施行） 2025年4月の大きな法改正があり、確認申請の範囲・適用判定、構造・省エネ要件、用途・規模区分など基礎になる条文が変わっています。これは2026年試験でも法令集掲載版として扱われる部分です。
整理すると：
令和8年度試験でも改正内容を含む最新版の法令集が出題基準になる。 省エネ義務化・省エネ基準の強化関連法令（建築基準法条文・省エネ法条文）は組み込まれている。 試験の根拠法令は「施行済みの条文」で判断するのが原則（年度切替ルールは過年度と同じ）。
まとめ：
令和8年度二級建築士試験において、**「法令集の基準日」「省エネ関連改正の適用」**が最大の変更ポイントです。実務感覚で見ると省エネ強化や確認申請の要件整理が重要になりますが、試験では条文の適用状態を正確に理解しておくことが圧倒的に実用性につながります。
とあり、やっぱり法令集は最新版書い直すべきかなあ、あーインデックスとアンダーラインもう一回？（4回目）
とりあえずは今勉強している計画→法規途中、構造、施工を一周してから改めて法令集のインデックスと線引きは原口先生の書籍と動画を見て引いて、過去問やテキストで追加で引いた方が身になるかな
勉強しながらアンダーラインは作業的に引くよりはめちゃくちゃ時間がかかるけど、とりあえず2週目の法規の学習時に自分で理解しながら引いた方がいいと判断したらそうします。
まぁ…買い直さない選択肢もありますが…高校の建築科の先生にぶっちゃけてどう思うか聞いてみます
